近年、「国際」と名のついた学部・学科が増えています。国際化時代を反映し、大学も外国語ができる人や国際感覚に秀でた人を育成したいと考えています。
そこで登場したのが「国際教養学部」です。
今回は、この「国際教養学部」についてご紹介し、説明します。
国際教養学部とは？
「国際教養学部」は、英語を中心に幅広く教養を身につける学部です。主に英語で講義が行われ、レポートやディスカッションも英語で行うのを主眼に置いています。あるいは、日本語で講義を受け、国際関係や世界の文化について詳細に学ぶ「国際教養学部」もあります。
この「国際教養学部」で学ぶことで、英語を通じて幅広い教養を身につけることができ、世界の人々と交流することが可能になります。大まかに言えば、学問の内容としては一般教養課程の内容を英語で学ぶものと理解しておきましょう。何故なら、あまりにも専門的な内容を英語で続けていくとなれば、ほぼ大学院のレベルに相当するからです。
これとは別に、日本語で講義を進める「国際教養学部」もありますが、このタイプの大学の授業は資料や文献の量も多く（当然に英語の資料や文献も含まれます）、詳細に議論し、レポート作成も高度な内容が求められます。
語学力が必要という点では英文学科と似たイメージがありますが、卒業後は「国際教養学部」で培った国際的な教養を活かし、企業や公務、その他の様々な場で活躍できる人材の育成を目的としています。
単に英文学科というだけなら日本中の大学に多数ありますが、実際に外国人とのコミュニケーションを身につけることが目的であったり、世界の様々な取り組みや国際的な問題を理解しようとする「国際教養学部」は英文学科とは性質がやや異なります。
「国際教養学部」の始まりは、1987年に上智大学外国語学部から比較文化学科が独立して上智大学比較文化学部として開設されることから始まりました。それが2006年に上智大学「国際教養学部」として改組され、その後に多くの大学が追随するように同様の学部を設立していきました。
そういう経緯からすれば、「国際教養学部」が英文学科や外国語学部と似ているのも理解できます。上智大学の外国語学部は元々は1949年に設置された国際部で、語学を身につけつつ外国との関わりをメインに研究する学部でした。これが現在の「国際教養学部」の源流となっています。
また別の大学では、英語での授業を常に実践している国際基督教大学に教養学部が1953年に設置されたことも現在の日本に多数ある「国際教養学部」のもう一つの源流といえます。英語で幅広い教養を身につけるという国際基督教大学の「国際教養学部」は、名称はもちろんのこと英語で講義を進める授業形式そのものが多数の大学のモデルとなっていると思われます。
国際教養学部の授業方法、教育内容は？
「国際教養学部」の授業方法や教育内容は、大きく分けて３つのタイプがあります。
- 英語が既にわかる前提で授業を進めるタイプの大学
- 英語を覚えながら授業の語学レベルを上げていくタイプの大学
- 日本語の授業で国際的な教養や文化、国際関係を学ぶタイプの大学
以上の３つが「国際教養学部」の代表的な授業スタイルです。では、順に見ていきましょう。
「英語が既にわかる前提で授業を進めるタイプの大学」について
「国際教養学部」はまず英語を使えるようにするのが第一で、英語で聞く、話す、読む、書くという絶対的な就学条件が課されてるのが「英語が既にわかる前提で授業を進める大学」です。当然に入試も英語ができるかどうかが合格の決め手になります。
「英語で大学教育が受けられる」ということ自体が日本においては画期的で、世界的な教育水準を満たしていると考えられます。この環境だけでも海外から多数の留学生を呼び込むことが可能で、当然に海外でも認知度が高まります。
上智大学国際教養学部、国際基督教大学、東京大学教養学部英語コースなどが該当します。
例えば上智大学国際教養学部には、外国籍の学生が約30％もいます。また日本人の学生も帰国子女が大勢います。総じて海外生活の経験者が多い大学といえます。そのような環境下であるため、学生は英語を既に習得していることが前提となっています。すべて英語で行われる通常の授業やゼミなどの活動を通じて言語運用能力をさらに高めていくことを目指します。
ただし、海外生活を経験していても、必ずしも学術関連のことを英語で進められるとは限りません。そういう点も考慮して、海外生活の経験者でも学術関連のスキルを習得できるようにするカリキュラムは準備されています。
具体的には、新入生に対して学術的なリテラシー能力（読み書きやレポートの作成法、プレゼンの手順など）を養成するトレーニングをネイティブスピーカーとノンネイティブスピーカーが同様に受ける「FLA Core Program」が準備されています。
原則としては、英語を習いながら大学での講義を英語で聞けるようにする段階的なプログラムはありません。日本と世界との関わりや世界の環境について、まさに世界中で議論していくべき課題を、日本の大学内で英語を介して活発に勉強していくのが「英語が既にわかる前提で授業をする大学」の大きな特徴です。
日本国内において「国際教養学部」で学んだ実績とは、つまりは英語が話せる、留学経験がある、仕事でも語学を活かせる、という評価につながります。その点で、この「英語が既にわかる前提で授業をする大学」を卒業する人は、社会的にも非常に高い語学能力の持ち主として相応の仕事を選べる立場にあるといえます。
「英語を覚えながら授業の語学レベルを上げていくタイプの大学」について
日本では、「国際教養学部」というと大半がこの「英語を覚えながら授業の語学レベルを上げていく大学」に当てはまります。大学に入学してから英語の習得レベルを上げていき、留学もして海外生活を経験しながら語学力を高めていきます。
早稲田大学国際教養学部や法政大学グローバル教養学部、立教大学異文化コミュニケーション学部、同志社大学グローバルコミュニケーション学部、近畿大学国際学部、公立では秋田県の国際教養大学など多数の大学が該当します。数十年前と比較すると、最も人気の高まっている学部がこの「英語を覚えながら授業の語学レベルを上げていく大学」のタイプの国際教養学部です。
入学する主な学生は日本国内の出身で、入学前から英語での講義がよくわかるという前提ではありません。そのため、大学１年生の多くは英語の運用力を身につけるための学習科目を中心に履修します。続いて２年生以降は様々な学問分野の入門～初級レベルの内容を広く浅く英語で学んでいきます｡
高校までの科目や新聞・ニュースなどの内容と同じものを英語で読み書きし、さらに普通のスピードで聞けて話せる、という能力を身につけるために、実際に外国の文献や資料を見るだけでなく世界の人々とのコミュニケーションを経験する必要があります。
この教育方法は「イマージョン・プログラム」と呼ばれ、最初から英語ができる人ではなく、入学後に外国語の習得を主目的としたコースです。英語を習得し、海外への留学をすることが目標になっています。これを実践するため、大学では「国際教養学部」に多数の外国人留学生を受け入れています。
したがって、学問分野における教育水準は一般教養課程と同じくらいの内容までを、英語を介して習得していくことになります。他の学部と異なる点は、学部の専門教育（専攻）ではなく、英語そのものを訓練しながら大学の授業も一般教養の範囲に相当するレベルのところまでを受けるということです。
この「英語を覚えながら授業の語学レベルを上げていく大学」は、学問の領域で見ると、人文科学、社会科学、自然科学のうち、主に人文科学と社会科学の中の一般教養課程の内容に相当するところに重点を置き、その上で英語による授業を進めるのが特徴です。特に人文科学と社会科学に股がる「国際関係学」の範囲は最も盛んに授業が展開されています。
「日本語の授業で国際的な教養や文化、国際関係を学ぶタイプの大学」について
日本語による教育を行うことを原則とするのが「日本語の授業で国際的な教養や文化、国際関係を学ぶ大学」の大きな特徴です。
専門的で詳細な部分まで日本語を使えるため、その利点を活かして国際的なものの見方や考え方などを徹底的に学びます。語学レベルの向上よりも、その膨大な時間を有効に使って文献や資料を大量に読み込み、議論を交わし、レポートや論文を作成することに注力します。
青山学院大学地球社会共生学部、日本大学国際関係学部、津田塾大学学芸学部国際関係学科、国公立では千葉大学や横浜市立大学など多数の大学の国際教養学部が該当します。
また、先述の２つのタイプのように、外国語を習得して留学を希望する学生向けに留学するための英語教育のプログラムも大半の大学に用意されています｡ 同様に、国際的なテーマに対して、従来の学部学科の枠にとらわれない学際的アプローチを重視します。
近年の大学教育では、国際性を重視するのが当たり前になっているため、「国際」と名付けなくても国際的なプログラムを大学が用意している傾向にあります。例えば国立の埼玉大学などは学部名が教養学部で「国際」という名称を付けていませんが、国際的なテーマへの学際的アプローチに力を入れています。そのような大学は、大概は教養学部またはそれに近い名称の学部名になっているのが特徴です。
このように、外国語教育や留学を重視ている大学は近年かなり多く、特に「国際」と名乗らなくても実質的に国際的かつ学際的なアプローチをする大学は今後も増えていくと受け止めて間違いありません。
将来を左右しかねない大きな社会問題の中に「少子高齢化」「地球温暖化と環境」「情報社会」などがありますが、「国際化」もその中に含まれます。国際的な課題について考える機会を持つのが当たり前で、他の学部でも国際感覚が求められるような時代に「国際教養学部」のような本家本元とも言える学部で学ぶということは、世界と日本について多角的かつ詳細に勉強していく意欲が必要と理解して進学しましょう。
国際教養学部は留学必須⁉
「国際教養学部」を設置している多くの大学では、在学中に海外へ留学することが義務づけられている学校が多数あります。早稲田大学や国際教養大学、立命館大学グローバル教養学部などは原則として１年間の留学が必修となっています。
その一方で、12週間や16週間くらいの留学プログラムを用意している大学も多数あります。今後は少ない資金でも海外に行けるよう、短期留学のプログラムを用意する大学も増えると思われます。
ただし、海外への留学は必ずしも必須のものではありません。海外への留学は、たとえ短期でも相応の費用がかかります。その点で、必ず海外への留学を課す大学ばかりではなく、日本国内でも英語の習得や国際感覚を磨くことができるよう考えている大学もあります。
例えば外国人や海外生活の経験を持つ学生を世界中から積極的に受け入れ、多様な民族性や思考方法、文化を持つ学生を多数集め、日本の学内で共に学んで国際感覚を磨けるような環境づくりに取り組んでいます。
もちろん留学するのが主目的の大学もあり、そこへ入学するなら留学は当然に必須となります。文学や文化の学問研究をメインとする英米文学の学部とは異なり、生きた異文化コミュニケーションや海外で生活してみることそのものに主眼を置く国際教養学部としては、その目的を在学中に最も直接的に実践する方法が留学なのです。
国際教養学部の就職先は？業種や職業は？
「国際教養学部」を卒業する人は、海外と何らかの関わりを持つ業種に進む人や語学力を活かせる職業に人気が集まります。例年、国際教養学部の学生が就職活動で志望する業種や職業は以下の５業種が代表的です。
＜国際教養学部の人気業種５選＞
- メーカー・製造
- 商社
- 通信・情報
- 観光・ホテル・航空・旅行
- マスメディア
以上の５業種は、海外との関わりを持ちたい人や語学力を活かしたい人たちから必然的に注目されます。では、順に見ていきましょう。
「メーカー・製造」
製造業と聞くと地味な印象を持つ人もいるかも知れませんが、モノの輸出入に関わる業種としては「メーカー」などの製造業が世の中の職業や業種の分類で大きな位置を占めます。自動車や家電品、業務用の電子機器、機械類を製造する企業で活躍の機会があります。
「メーカー」など製造に関する業種は、実際に日本国内で企業の数が多く、それだけ多くの会社が新たな人材を求めています。小規模の企業では国際教養学部の出身者は貴重な戦力として期待されるものと考えられます。
国際教養学部で学んだ教養と語学力を活かしつつ、なおかつ就職しやすく、勤める会社のカラーが多様で、「この会社で働いてみたい」というかなり具体的に企業単体として選べる、さらに企業の規模によりますが収入も一定水準を見込める、などの諸条件を幾つも兼ね備えているのが「メーカー」などの製造業です。
特に大手メーカーでは取り扱う製品や海外の取引先の国の数も多く、それだけ社員の人数も必要です。国際教養学部で養った語学力を活かすには、メーカーで働いてみるのも一つの良い選択かも知れません。
ここでは、学生が持つイメージとは別に、「メーカー」などの製造業は収入を得るための就職口として幅広い学部学科から応募があること、国際教養学部の学生も多数が就職していることを知っておきましょう。
「商社」
海外に製品を販売する国内メーカーや日本で製品を販売しようとする外国のメーカーと同様に、「総合商社」も非常に人気があります。総合商社は日本のメーカーの商品の輸出や外国のメーカーの商品の輸入を扱い、世界中の企業と取引するという大掛かりな業務をする企業です。事実上、総合商社は日本に７社しかなく、いずれも大企業です。
国際教養学部で培った語学力を活かし、世界を相手に数億円単位の取引に携わるのを魅力に感じ、「総合商社」を志望する人も多いようです。 一般的なサラリーマンの中ではトップクラスの高収入である総合商社は就職の選択肢に入れる人が多いため、採用されるのは難関です。
総合商社に対して、取り扱う範囲が限られる代わりに一分野の商品やある程度の決まった商品に特化した商社を「専門商社」と呼びます。
この「専門商社」が海外の輸入食品の一定の分野のみを扱ったり、日本の電子機器を中国語やスペイン語やフランス語など特定の語圏にだけ輸出するなど、より専門的な範囲で国際教養学部で培った能力を発揮できる場になる可能性もあります。
収入でいえば「総合商社」がかなり高く、「専門商社」の収入は総合商社に及ばない企業が大多数です。しかし商社によっては業務内容や地位などで高く評価される場合もあります。年収は企業の規模によって収入も異なりますが、「商社」で働きたいか、自分が学んだことを活かせるか、など幾つかの観点から検討しましょう。
なお「商社マン」という呼び方は昔からのならわしであり、女性が採用されないワケではありません。ビジネスマン、ビジネスウーマン、ビジネスパーソンなどのような呼び方の変遷はありませんが、決して封建的な土壌ではなく「商社マン」の呼び方は「商人」と似た意味合いと受け止めるのが妥当です。ここでは女性も当然に含まれることを確認しましょう。
「通信・情報」
さらに、サービス業の中では、通信・情報を扱い、コンピューターを駆使して仕事をする企業にも志望者が集まります。「通信・情報」の業界は、常に進化して新しくなるサービス業の代表的な業種です。
「通信・情報」の業界というと、IT産業とほぼ同義語のように思われがちですが、広告代理店のようにマスメディアに含まれる業種とも境界線を引くのは難しくなっており、関わる範囲が今後も広くなると予想されます。
「通信・情報」の業務に関わる企業では、国内だけでなく海外へのサービスを展開する他、国内に参入する外資系とも競争することが多くなっています。もし営業職に就いた場合は激務になる可能性もあるため、多忙になるかも知れないことを充分に承知する必要があります。
次々と移り変わる時代において、外国との関わりだけでなく、磨かれた国際感覚を活かした企画業務に参加させたい意向で国際教養学部の出身者を採用しようとする企業は「通信・情報」の業種以外でも現代はほぼ必須に近い様相になっています。
したがって、語学が堪能であることや国際感覚に秀でていることは大きな武器になりますが、それに加えて「通信・情報」の業務に就く人は、一般の人よりもコンピューターに一層強いという条件は少なからずあります。
「通信・情報」と一口に言ってもIT産業のエンジニアから広告会社まで幅広くありますが、近年はどの企業でも外国語が堪能な人は歓迎されます。SNSを外国語でやり取りできるだけでも大きな戦力となりますが、一般の人より一歩先んじて使いこなせるのが当たり前と周囲から思われていることも忘れずに進めなければいけない業界です。
外国語や海外のことを知るための努力と同様に、コンピューターを常に一般の人以上に使いこなせる努力は強いられる可能性はあります。後述する「マスメディア」と比較検討し、どちらが自分に向いているか考えましょう。
「観光・ホテル・航空・旅行」
「観光」の業界は常に一定の志望者がいます。語学力を活かすという点で言えば、最もストレートに実力を出せる業界です。旅行やホテルに携わる業務の大半は対人の業務のため、クライアントの客層の比率がどれくらい外国人が多いかによって仕事のやりがいも違ってきます。
旅行の業務では、海外から来日する外国人のインバウンド業務を主とする仕事があります。国内のホテルでも同様のインバウンド対応の仕事に人気が集まるため、国際教養学部の出身者は優位に就職活動を進められる可能性が高いです。
また、海外旅行の添乗員として働いてみたいと考える人も多数います。単に外国語の実力のみでなく、留学で養った外国の現地と日本とのちょっとした違いを知っているだけでも存在感があります。趣味は旅行という人は、まさに趣味と実益を兼ねた職業に就けるといえます。
ただし、自分自身が旅行をするお客様ではなく、飽くまでもサービスを提供する立場であることを差し引くと、必ずしも旅行だから楽しいとは言い切れません。大前提として自分自身がそもそもサービス業の仕事に向いているかも考えましょう。また、海外と関わるという面の他に、勤務地や行き先、働く時間帯などをあまり選べないかも知れないという業務の性質についても知っておくことが肝要です。
子供の頃の男女別のなりたかった職業として、女子は航空会社の「フライトアテンダント」「キャビンアテンダント」あるいは空港の「グランドホステス」がある程度の人気を集めていました。男子にも「グランドスタッフ」を就きたい職業に挙げる人が一定数います。
昔ほどではありませんが飛行機の航空業界や新幹線パーサー、観光バスガイドなど旅客業で働きたいと思う人は多く、人気の職業に挙げられています。子供の頃からの夢としてFA、CA、グラホス、グラスタなど今でも略称で通用する人気の職業は、国際教養学部の出身であれば就職に有利な可能性があります。
「マスメディア」
学生全般から「マスメディア」は常に人気があります。国際教養学部に特有の人気職業ではなく、非常に多くの学生が就職希望先として「マスメディア」は挙げられるため就職戦線は本当に激戦です。
特にテレビ局の民放キー局など大手マスメディアは職種にかかわらず求人倍率はケタ違いです。テレビ、ラジオなど放送業のレポーターは花形の職種ですが、番組制作に携われるなら職種は問わないマスメディア志望者が大勢います。また文系出身者は文字や文章を中心とする新聞社、出版社も人気があり、編集者や記者になりたい志望者が多数います。
この他、広告代理店などCM制作に関わる業種や、マスメデイアや放送と連動した通信・情報に関わる業務も人気職業の上位に挙げられます。
令和の前の平成だけでなく、昭和の時代から「国際化」「情報化」は日本を含む今後の世界共通の課題として言われてきました。現代も当然に国際教養学部で学んだ言語運用能力と国際感覚が時代の要請として求められ、就職には優位にあります。それを特に活かせる業界として「マスメディア」は今後も有望な就職先であることが予想できます。
この外国語を使ったコミュニケーション能力や世界の状況を把握する能力に加えて、「マスメディア」では情報処理能力や公正公平でわかりやすい発信、社会に混乱を招かない誠実さと責任感など求められているものも高いのが特徴です。
以上の面を考慮して、華やかな業界に身を置きたい気持ちと同じくらい常に自らを高める姿勢が「マスメディア」で働く人には必要です。精神的にも体力的にも大変な所はあると思われる業界のため、イメージや周囲の人気、流行に左右されずに判断していきましょう。
＜教員免許について＞
教員免許については、上記の「授業方法、教育内容」の項目で分かれている３つのタイプにより、取得する教員免許の科目が違ってきます。
「英語が既にわかる前提で授業を進めるタイプの大学」と「英語を覚えながら授業の語学レベルを上げていくタイプの大学」の国際教養学部では「英語」の教員免許を取得できることが大半です。
また、「日本語の授業で国際的な教養や文化、国際関係を学ぶタイプの大学」では「社会」の教員免許を取得できる大学が大半です。
それぞれの大学で教職課程の科目の指定が異なるため、各大学のホームページ等で確認しましょう。
・https://www.c.u-tokyo.ac.jp/info/academics/zenki/peak/
東京大学
・https://dept.sophia.ac.jp/fgs/faqk/1273
上智大学
・https://www.waseda.jp/fire/sils/tag/global/
早稲田大学
・https://www.icu.ac.jp/academics/undergraduate/
国際基督教大学
・https://www.hosei.ac.jp/gis/?auth=9abbb458a78210eb174f4bdd385bcf54
法政大学
・https://www.doshisha.ac.jp/information/index.html
同志社大学
・http://www.ritsumei.ac.jp/gla/why_gla/
立命館大学
・https://www.kwansei.ac.jp/s_is
関西学院大学
・https://www.ir.nihon-u.ac.jp/
日本大学
・https://www.aoyama.ac.jp/faculty/gsc/
青山学院大学
・https://www.kindai.ac.jp/international-studies/department/global/
近畿大学
・https://web.aiu.ac.jp/undergraduate/curriculum/gs/
国際教養大学
まとめ
今回は、大学の「国際教養学部」の概要についてご紹介し、説明しました。今後も「国際教養学部」を設置する大学は増えると予想されます。時代のニーズとして海外に何らかの関わりを持つ学部学科の人気は高いため、語学の習得はほぼ必須ではあります。
その一方で、必ずしもレベルの高い語学力を求めずに、大学によっては世界と日本の関わりを把握する情報処理能力を優先させる可能性もあります。語学力の養成というよりも記念旅行で１週間だけホームステイ留学などをカリキュラムに組む大学も少なからず増えることも考えられます。
以上のように、「国際教養学部」は多くの大学に設置されていくと予想されるため、将来は「よくあるフツーの学部」という立ち位置になるかも知れません。これらを参考にして進学の資料の一つに活用してください。
