小・中学生の転塾の決め手やポイントは？注意点も紹介！

塾に通い出しても、成果が出ないなどの理由で他の塾に乗り換える…いわゆる「転塾」を検討される家庭が少なくありません。

もちろん転塾したおかげでグンッと成績が良くなるケースもありますが、無暗に転塾をしたからといって必ずしも現在の問題が解決されてより良い環境になるとは限りません。

そこでこの記事では、転塾を決断するポイントやタイミング、転塾のデメリットや注意点を紹介していきます。

今の塾に満足している人は少ない

100％今の塾に満足しているというケースは、実際のところ少ないです。
集団指導にしろ個別指導にしろ、大規模校にしろ地域密着型にしろ、それぞれメリット・デメリットはあるものです。

その利点や欠点を加味したうえで自分の子にベターなチョイスをしても、もっとこうだったら良いのに、という要望はありえます。

良い塾かどうかは相対的である

隣の庭が青く見える、というのは塾にも当てはまります。
子どもの友だちが通っている塾の良い評判を聞いて、実際にその子の成績も上がっているのが分かると、自分の子もそちらに転塾させたほうが良いのでは？…と考えるのは至極当然のことと言えるでしょう。

しかし、塾には「相性」がありますから、その友だちには合っていても、我が子に合っているかは分かりません。
あの子もその子もみんな成績が上がっている、というのが本当でも、やはり自分の子に当てはまるかは絶対的には分かりません。

そのため、周りの評判に釣られて、というのはおすすめできません。

それよりも、あくまで今の塾と子どもの相性が大事です。
子どもが満足しているのか、また、親の立場から見ても不満はないのか、それを見定める必要があります。

初めて通う塾を探してる場合には、こういった評判の良い塾に通って試すのは良いでしょう。

大抵の塾で「無料期間」や「体験授業」などを設けていますので、遠慮せず「お試し感覚」で受けてみて相性を見極めてみるのも良いと思います。

転塾を決断するポイント

塾を入るときに、何か目標を立てたはずです。たとえば、苦手な英語の成績を3→4にする、定期テストで平均点＋10点以上は取れるようにする、などです。

しかし、半年立っても英語の成績は3のまま、定期テストの点数も平均から脱することができない、など成果が確認できないと転塾を考えましょう。

成果が出るまでに半年はかかる

成果で転塾を決めるポイントは、期間です。相性の良い塾でも、一朝一夕で成果を出すのは難しいです。

特に基礎がおろそかになっている場合、基礎からしっかり固めて、やがてテストで通用するレベルへと発展していきます。

そちらのほうが入試の応用問題をクリアするのに有効です。定期テストだけを考えると、もしかしたら基礎をおざなりに理由は無視して機械的な暗記で良い点数が取れるかもしれません。

ただ、それだと入試で包括的な知識が前提となる応用問題が出されたときに全く対応できません。

そのため、勉強は基礎が大事であり、だからこそ、ほんの数週間塾に通っただけで成果が出ないからやめる、というのは早すぎます。

指標となるのは、半年です。半年間は、目に見える成果が出ていなくてもぐっと我慢します。

ただ、半年を超えてきたら、もう我慢する必要はありません。

教育方針に納得できない

通ってから初めて体感した塾の教育方針に納得できない場合には、やはり転塾を検討するべきです。

ただ、こちらも入ってすぐに決断するのではなく、一定程度、許容性を持つ姿勢も大切です。

自分の家庭からするとあまり共感できない教育方針だとしても、いざ通わせてみると、意外と子どもに合っていたり、成績が伸びたりすることがあるからです。

そのため、半年を目安に通わせてみるのが基本です。
それでもやはり納得できない、成績も思うように伸びない、となったら転塾の段階に入ります。

転塾のデメリット・注意点

転塾によって、子どもに合った環境になり、ストレスなく、目に見えて成果が出始める、ということがあります。

しかし反対に、転塾をしなければ良かった、転塾によってまったく状況が良くならなかった、という可能性も存在します。

転塾自体が子どもに大きな負担がかかる

子どもと相性の良い、より質の高い塾に変わるのは、単純に良いことに思えます。
ただ、どれほど子どもにとって良い塾であったとしても、転塾が良い選択かどうかはまた別の話です。

なぜなら、転塾はそれ自体が子どもに負担になるからです。

転塾は、いわゆる転校と大差ありません。通う場所が変わり、習う先生が変わり、一緒に学ぶ生徒が変わるわけですから、両者に実質において差がないのは当然です。

そのため、そもそも転塾はコロコロして良いものではありません。
次のところも合っていなければすぐにやめて別のところにいけば良い、というのは、経済的に可能でも子どものメンタル面を考えると避けなければなりません。

そこで、転塾はその子の人生において一回あれば充分だ、という姿勢が大切です。

カリキュラムの違い

塾によって当然カリキュラムが違うので、何年までに、あるいは何月までにどの単元まで終わらせるか、というのは異なります。

そのため、転塾前に、変わる先の塾のカリキュラム状況を調べて、まだ今までの塾でやっていないところは自ら予習をしておく必要があります。

塾は公立の小学校のように学習指導要領に沿った統一的なカリキュラムで進行しているわけではないため、このような進捗状況の違いが起こります。

カリキュラムが同じでも学習面で負担になる場合も

例外的に、転塾先の塾が元のところと提携している場合は、カリキュラムが共通している場合があります。

そのため、年度途中の転塾でも、カリキュラムの相違に関して戸惑いはありません。ただし、やはり先述のとおり、両者は宿題の量に決定的な差がありますから、特に四谷→早稲アカの場合は、負担を感じやすいです。

このように、カリキュラム面での負担を感じない場合でも、広く学習面での負担は存在する可能性が高いです。

解約金が発生するケースがある

積み上がるお金塾によって、途中解約の場合、ペナルティーとしてお金を請求するケースがあります。
ただし、この解約金は上限で2万円です。

たとえば、年60万円のコースに申し込んでいたとします。
半年受講して解約する場合、2万円で済みます。

解約金の上限は2万円と法定
これは、特定商取引法によって規定されています。
本法によると、受講期間が2ヶ月を超え、かつ5万円を超える契約の場合、解約金は2万円か1ヶ月分の授業料のどちらか低いほうが適用されます（※）。

翌月の授業料は塾との契約による

注意点としては、月謝制の場合に、まだ受けていない翌月の授業料を請求される場合があることです。
この点、受けてもいない授業のお金をなぜ払わなければならないのか、不満を感じる方が多いです。

塾側には、既にスケジュールも組んで講師も手配しているから、などの言い分があります。
それが妥当かどうかは置いておいて、翌月の授業料については契約が優先されます。

契約書に月初めの1週間前までに申し込みがないと翌月の授業料が発生する、という記載があれば、翌月まで1週間を切って解約の申し出をした場合、やはり契約どおりお金を払う義務が発生します。

書面の内容を確認しておいて、間に合うのであれば翌月の授業料が発生する期日前に解約の申し込みをすることが大切です。

本当に転塾が必要？解決できる問題もある

よくあるのが、担当講師そのものの問題を、塾の問題と同一化していることです。

この場合、単に担当の講師と相性が悪いだけで、塾と問題があるわけではありません。
違う講師に変更してもらえば、すっきり解決になることも珍しくありません。

講義のときにいちいち指名して進めるタイプの講師がよくいます。
これには一長一短あって、長は当然、緊張感を持って授業が進められることです。

当てられて答えられなかったら恥ずかしい、という思いから予習をします。
ただ、緊張しやすいタイプの子だと、大きなストレスになってしまいます。

塾そのものが指名制を採用しているなら別ですが、単にその講師自身のやり方に過ぎない場合、塾に相談して講師を変えてもらうだけで結構です。

指名される意外にも、やはり人と人ですから、先生の物言いが嫌い、いちいちダメ出しするのがイライラする、などネガティブな印象を抱くことはあります。

大事なのは、しっかりと子どもの講師に対する印象をヒアリングすることです。
そのうえで、子どもが直接塾に言いづらいことも親が伝えれば良いです。

そうすれば、講師を変えるなど対応してくれます。

講師だけの問題ではなく、もう少し広い問題であるときは、いくつか校舎を出している塾なら、他の校舎への変更を薦められることもあります。

いずれにせよ、今抱えている不満が本当に転塾まで必要なのか、場合によっては塾内での対応で解決できるのではないか、この視点を持つことが重要です。

まとめ

転塾は、それ自体子どもに大きな負担を伴うものです。
それは転校と同じで、できればしないに越したことはありません。

ただ、半年以上経っても一向に成果が出ない、最初にその塾に決めたメリットがもはや感じられなくなっている、といったときには転塾を現実的に検討するタイミングです。

そして決断には、今の塾で対応できる可能性がないことと、新たな塾では今の問題が解決される確信の両方が必要です。

まずはお気軽に学習相談、無料体験を受けてみてください。